私たちの世代は,10人に1人くらいが100歳まで生きるかな

雑記

なまずんです。

最近,「人生100年時代」という言葉がはやりです。最近読んだ本にも,「100年」「人生」を冠するものが2冊あります。

年金制度のリファレンス:『人生100年時代の年金戦略』
なまずんです。 マネーリテラシー水準が異常に高い投資家に話題の本を読みました。年金制度をオーバービューし,賢い使い方を指南する一冊です。 本書を読み進めるうちに...
長寿化を「恩恵」に変えるには:『LIFE SHIFT――100年時代の人生戦略』
なまずんです。「読者が選ぶビジネス書グランプリ2017」で総合グランプリを受賞した話題書『LIFE SHIFT――100年時代の人生戦略』を2018年12月に読みました。長寿化...

100年の人生を謳歌する人は今,どんどん増加しています。長寿化を受けて当面は増え続けるでしょう。私たち20代が100歳を迎える70~80年後なんて全く想像できませんが,老後資金について思うことをゆるっと前向きに書いてみました。

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2018年に100歳に到達した人は3万人超

厚生労働省が2018年9月に公表したプレスリリースによれば,2018年度に100歳に到達する高齢者は3万2241人。100歳以上の合計人数は6万9785人(前年比+2014人)で,48年連続で増加し過去最高だそうです。

増加ペースを考慮すると,2019年中には100歳以上の高齢者が7万人を突破するのは間違いありません。

100歳の人が生まれた1918年は第一次世界大戦が終結した年です。20代で第二次世界大戦を経験した世代と考えると,いま20代の私とは全く違う人生を歩んできたことを伺い知れますね。この国の現代史を作ってきた人たちです。

1918年には179万1992人が誕生しました(政府統計 e-statより)。179万1992人のうちの3万2241人が100歳を迎えたわけですから,割合としては1.8%。100歳を迎える高齢者は増加しているとはいえ,現時点ではまだ少数です。

国立社会保障・人口問題研究所の推計によれば,2050年ごろ生まれの人では5人に1人が100歳に到達するようです(『人生100年時代の年金戦略』(田村正之,日本経済新聞出版社))。人生100年時代の働き方を考察した『LIFE SHIFT』(リンダ・グラットン他,東洋経済新報社)ではそれ以上と推計しています。

10人に1人くらい100歳に到達しそうな私の世代の老後資金は

となると,20世紀終盤生まれの私の世代はちょうどその間,10人に1人くらいは100歳まで生きる可能性がありそうです。

何よりも健康・長寿が一番ですが,心配になるのがお金の問題。充実した老後を送るには老後資金を少しでも増やしたいと思うのが私です。

資産形成の観点から見れば,長寿化には運用をより長く続けられる利点がありますね。より長くリスク資産で運用することで,より大きなリターンを得られる可能性は高まります。利息を再投資していけば,複利の効果により年々得られるリターンは増幅されていくからです。

投資開始時期によるリターンの比較 24歳と30歳の場合
アラサー仮想女子のなまずんです。 先日の記事へさまざまなコメントをいただきありがとうございました。24~29歳で毎年90万円ずつ入金し,その540万円を毎年5%の利率で運用す...

もちろん,資産運用に過剰な期待は禁物です。上記記事は言ってしまえば,「机上の空論」です。現実にはきれいな右肩上がりで資産が増えるはずがありません。しかし,少なくとも分配金の再投資は資産形成の推進力になるでしょう。

私は1~2年内に使用する予定のない余剰資金は,世界の投資可能な企業の株へ幅広く投資するインデックスファンドの購入に当てています。株式への投資は,長期的にはインフレ率を上回ると考えているからです。インフレ率を上回れば,資産の価値を将来にわたって保全できます。リターンのコントロールは困難とわかりつつ運用目標を挙げるなら「インフレ率を上回る」ことですね。

一方で,50年後のインフレ率がどの程度になるかは読み切れないのが現実です。また,日本では生きているだけでお金を使わざるを得ません。ただし,生活資金という点では,最近読んだ『人生100年時代の年金戦略』がこの疑問に安心できる答えを出してくれました。年金制度は,現役世代が受給者を支える構図のため,ゆるやかで長期的なインフレに非常に強い特徴があります。

年金受給者を支える現役世代の比率は2040年代まで低下し続ける見込みです。そのため,2050年前後に年金受給世代となる私の場合,その頃の現役世代との比較では支給の水準が下がってしまいます。

「現役世代との差」という視点で見れば残念なことですが,賃金と物価の上昇率によっては,実際の年金の価値である購買力ベースでは,2019年現在の受給世代と比べて低下の可能性は少なく,むしろ上昇する可能性も高いようです。老後資金の全部が全部を貯蓄・投資で準備する必要は全くありません。この点は安心材料ですね。

とはいえ,こういった試算は全て,私たちの世代が作る日本経済の行く末次第です。かつてに比べて良好な投資環境や年金制度に感謝しつつも,結局は他人ごとではなく,自分ごととして考えていかなければなりません。不確実な将来を楽しみながら生きられますように。

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