きなこさん、コメントをありがとうございます。ご指摘いただいたとおり、このシミュレーションはかなりの制約を置いています。
今回の計算法は、都度課税の場合、いわば年初に全額購入し、年末に全額売却することを繰り返します。ですので、毎年の騰落率の受けてくるのは同じだと思います。
例にあげていただいたような変動をしながら、最終的にプラス圏に終わる場合は、投資信託で繰り延べた場合よりもリターンの差が開くはずです（損益通算の出来次第でもありますが、リターンが落ちるので一般的には課税される総額は都度課税されるほうが少なくなります）。

そもそも投資信託による運用と迷うような個人の場合は、ETFで運用した場合も「売却」が選択肢になることはほぼありません。
したがってキャピタルゲインに対する課税はETF運用でも投信と同じように繰り延べられ、実質的に差になるのは「インカムゲインにかかる課税」の部分のみになってくると考えています。

バイ＆ホールドとインカムゲインの再投資を実践していくだけなら、実質的に繰り延べられるキャピタルゲインによる利益があるため、課税されるETF等でも、繰り延べる投信でも最終成績の差は記事に載せた表よりも相当に小さくなります。

ですが実際は+10％、-15％、+20％などを繰り返して平均5％になるかと思います。
そうなると、プラスが出た時は課税、マイナスの時は課税無しとなり、実際は想定より多く課税されるかと思います。

都度課税パターンでも損益通算を使えば4年に渡って相殺できますが、最後に課税されるパターンはその手間を無くせるという大きなメリットがあるのかなと思っています。

コメントに感謝申し上げます。本記事の論点とは異なりますが，確かに，国内の運用会社の多くがそういった継続性の問題点を抱えているとの指摘はもっともです。