投資信託の低コスト化に騒ぎ過ぎか？ いいえ，もっと騒ぎましょう

令和時代を迎えて間もない5月，投信業界で一段と熱を帯びているのが信託報酬の引き下げ競争です。

iFreeシリーズ，楽天VTI，eMAXIS Slimシリーズ，＜購入・換金手数料なし＞シリーズなどの超低コストインデックスファンドが運用コストを切り下げると発表しました。

特に，ニッセイアセットマネジメントの「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」は，同クラスの個人投資家向けインデックスファンドの中で初めて信託報酬が0.1%を割り込みました。現在0.109％の信託報酬を0.0091%引き下げ，6月27日からは0.0999%となる見込みです。

CONTENTS

信託報酬引き下げによるリターン押し上げはごくわずか

この先，信託報酬はどこまで下がるでしょうか。一つ確かに言えるのは，ゼロを下回ってマイナスに突入することはあり得ません。ですから，信託報酬が低くなればなるほど，さらなる引き下げの余地は限られてきます。

実際に，切り下げ幅は絶対値で見ると徐々に縮小してきました。「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式インデックスファンド」の今回の信託報酬改定では，その数字はわずか0.0091％です。

なまずん

0.0091％の差はとても小さいように見えます。では，新旧の信託報酬率で長期運用した場合，どれくらいリターンに差が出るのでしょうか？

なまずん

ということで，簡易的に計算してみました。

毎月の積立投資を行い，年率2％（＝毎月，2％の1/12乗）で，40年間積立投資した場合を考えます。拠出額はいくらに設定しても結果は不変ですが，今回は毎月1万円拠出した場合を考えます。

計算結果はこちら。

実際の世界では基準価額は常に上下動し，信託報酬以外のコストや税金（消費税や所得税など）がかかってきます。ですが，それらを考慮しなくても傾向を見るには十分でしょう。

結果として言えるのは2つです。

生まれる差は40年運用した後で0.2％程度でした。

これらのファンドを投資対象としてみた場合，信託報酬のより低いほうを購入するのがもちろん賢い選択です。しかし，生活レベルで考えればどちらに投資してもまったく違いがないと言える水準です。

先ほどの表を拡張してみます。

具体的には，「信託報酬0.5％」「信託報酬0.2％」「信託報酬0.1％」「信託報酬0.05％」の4つのファンドを用いて，年率2％と5％で運用した場合を概算しました。

信託報酬0.1％で40年積立投資した場合を基準として運用成果は次のとおりです。

信託報酬0.5％では，0.1％に比べて8.5％もリターンが削られるのに対して，信託報酬が0.05％まで下がってもリターンはそれほど改善しません。