2023年2月からの積立投資計画を見直します。
わが家では年に1回、家計の状況に応じて投資金額を見直しています。3月ごろに見直そうと考えていましたが、新型コロナウイルスに感染してしまって時間ができたので、2月から変更したいと思います。
投資金額を年間582万円に
これまでは以下の記事のように、年間の投資金額は504万円で、日本株式インデックスファンドに5％、先進国株式インデックスファンドに80％、新興国株式インデックスファンドに15％を投資してきました。
◆2023年1月までの投資内容
投資金額の増額
まずは投資金額の見直しですが、わが家では約1000万円（生活費2年分超）の銀行預金をすでに確保していることから、基本的には年間で生じた余剰資金を全額、次の年の投資にまわす方針にしています。
いまのところ、収入・支出に抜本的な変動はなさそうですので、引き続きこの方針で進めます。
2022年の収支の差は約560万円だったので、2023年の投資金額は区切りがよくなる582万円にしました。1か月あたり48万円です。
◆2022年は約560万円の余剰資金ができました。
年間の収支よりは20万円ほど多いのですが、多少の差が出ても生活に大きな影響が出るわけではないため、計算しやすい数字を選びました。
生活費2年分は現金で、それ以上はリスク資産で持つ
無リスク資産を持つ量は人によって見解が分かれ、ほとんどいらないと言う人もいますが、私は一定の無リスク資産を持つことも重視しています。
◆いわゆる「生活防衛資金」の考え方
ですが、必要以上に無リスク資産を置いていても、その分の投資収益を逃してしまうので、極端に多くする必要はないでしょう。
「生活費の2年分」というのは実際に必要な金額を考えるだけでなく、心の余裕をもたせる意味もあります。
また、運用金額の決定の際は、私たちの家計のリスク許容度も考慮しています。①運用期間が長く取れるため、長期的にはプラスになる見込みが高いこと、②30代前半で、これからの労働による収入が期待できること、③突然失職する危険性が少ない職場であること、④突発的な収支の変動があっても500万円くらいまではその年内で解消できることなどから、生活費2年分を超える資金は全額リスク資産に投じる判断をしています。
運用口座と資産配分・購入商品
運用口座
これまで通り、iDeCo・NISA（一般NISA・つみたてNISA）と特定口座で投資していきます。
私は一般NISA口座を、うなぎんはつみたてNISA口座を持っています。しかし、2023年は一般NISA口座がロールオーバーですべて埋まってしまっているので、2023年に新規投資に使えるのはiDeCo、つみたてNISA、特定口座の3種の口座です。
| iDeCo | 一般NISA | つみたてNISA | 特定口座 | 合計 | |
| なまずん うなぎん |
420,000円 | 0円 | 400,000円 | 5,000,000円 | 5,820,000円 |
資産配分・購入商品
資産配分と購入商品は次のとおりです。買う商品は変わりません。
| 購入商品 | 年間購入金額 | |
| 日本株式 | 三井住友・DCつみたてNISA・日本株 | 138,000 |
| eMAXIS Slim国内株式（TOPIX） | 153,000 | |
| 先進国株式 | eMAXIS Slim先進国株式 | 2,418,000 |
| ＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ外国株式 | 2,247,000 | |
| たわらノーロード先進国株式 | 282,000 | |
| 新興国株式 | eMAXIS Slim新興国株式 | 582,000 |
比率は日本株式5％、先進国株式85％、新興国株式10％に変更します。新興国を5％減らして、先進国が5％増えました。
株式部分は世界の時価総額比とほぼ等しくなることをめざしています。「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」の月報によれば、株式時価総額における日本株のシェアは5.5％、先進国株が83.6％、新興国は10.9％です（2022年11月時点）。現状の保有割合は日本株が多すぎ、先進国株が少なすぎる状態なので、区切りよく5％単位で配分しました。
◆現状の保有比率はこちらの記事の中ほどに載せています
購入するファンドはこれまでと変わっていません。当ブログでは主要なインデックスファンドの運用状況を継続的に確認しており、その結果も勘案して購入するファンドを決めています。
日本株式では「東京海上セレクション・日本株TOPIX」、先進国株式では「東京海上・外国株式」、新興国株式では「My SMT新興国株式」が直近の数年では成績が良く、購入することも検討しましたが、もう少し様子を見たいので今回は採用を見送っています。
◆最新の運用状況の比較記事です。
将来的には購入する商品を変更する場合もあります。ただし、その場合でも基本的には一度購入した商品は売却せずに、必要になるときまで保有し続ける方針です。
なお、「三井住友・DCつみたてNISA・日本株」と「たわらノーロード先進国株式」は利用している楽天証券iDeCoで購入できる日本株式・先進国株式インデックスファンドがこれに限られるためです。
また、運用会社の方針が今後も維持されるかどうかはわかりませんので、なるべく複数の運用会社の商品を選ぶようにしています。運用会社ごとの資産配分は下表のとおりです。
| 運用会社 | 金額 |
| 三菱UFJ国際投信 | 3,153,000 |
| ニッセイアセットマネジメント | 2,247,000 |
| アセットマネジメントOne | 282,000 |
| 三井住友DSアセットマネジメント | 138,000 |
長期投資の間には、経営陣の交代や企業の合併などによって運用会社の方針が変わるかもしれません。数十年という投資期間は、運用会社の中の人が全員が入れ替わるくらいの長さなのですから。
証券会社の内訳
クレジットカード決済などによってポイントがもらえるため、複数の証券会社を利用しながら運用する計画です。
| 口座 | 決済方法 | 金額 | |
| なまずん | 楽天証券iDeCo | 口座振替 | 144,000円 |
| 楽天証券 | 楽天カード決済 | 600,000円 | |
| 楽天キャッシュ決済 | 600,000円 | ||
| SBI証券 |
三井住友カード決済 | 600,000円 | |
| マネックス証券 | マネックスカード決済 | 600,000円 | |
| auカブコム証券 | au PAYカード決済 | 600,000円 | |
| うなぎん | 楽天証券iDeCo | 口座振替 | 276,000円 |
| 楽天証券 | 楽天カード決済 | 600,000円 | |
| 楽天キャッシュ決済 | 600,000円 | ||
| マネックス証券 | マネックスカード決済 | 600,000円 | |
| auカブコム証券 | au PAYカード決済 | 600,000円 |
付与されるポイントは、マネックスカード決済では1.1％、au PAYカードと三井住友カードで1.0％、楽天キャッシュ決済では0.5％、楽天カード決済では0.2％です。これで年間では39,600円分のポイントが付与されます。
カードを作ったり口座を作ったりと最初は手間がかかるものの、一度仕組み化してしまえば、あとは継続的にポイントが入ってくるので、ぜひやっておきましょう。
なお、口座開設やカードの作成は、ハピタスなどのポイントサイトを経由するのがオススメです。数千円分以上のポイントが還元される場合もあります。
運用期間が長くとれる人生の前半戦でしっかり準備する
これまでの投資金額を整理してみると、下表のようになっています（時期のリンクはそのときの記事に飛びます）。
| 時期 | 年間投資金額（換算） | 備考 |
| 2017年4月～ | 144,000円 | iDeCo（1.2万円/月）を開始。余剰資金の大半は貯金と奨学金の繰上返還へ |
| 2017年11月～ | 2,400,000円 | 一般NISA・特定口座での投資も開始 |
| 2018年12月～ | 1,824,000円 | 家賃上昇に伴い投資金額を引き下げ。 |
| 2020年1月～ | 2,224,000円 | 結婚して2人合計での投資金額。うなぎんのつみたてNISA（年間40万円）が追加。 |
| 2020年8月～ | 2,520,000円 | うなぎんiDeCo開始につき見直し。日本・先進国・新興国の比率を時価総額比に近づける。 |
| 2021年6月～ | 3,600,000円 | 結婚式や物件・家具・家電購入などの大きな支出を終えたため、2020年の収支を踏まえて増額。 |
| 2022年4月～ | 5,040,000円 | 生活防衛資金（約1000万円）を確保。2021年の収支を踏まえて大幅増額。 |
| 2023年2月～ | 5,840,000円 | 2022年の収支を踏まえて増額。 |
当初は投資よりも奨学金の返還を優先していたり、家賃が増えて投資金額を減らしたりした時期もありましたが、基本的には投資金額はこれまで増加基調にあります。現在は生活防衛資金の準備ができたことから、新たに生まれた余剰資金を全額、投資に回していきます。
目安として、共働きで収入を得て、支出は1人分の収入の範囲に抑えて、もう1人分を運用に回していくようなイメージを持っています。
株式投資はプラスのリターンを見込めるため、運用期間が長くなればなるほど有利で、とくに運用初期に多くの金額を準備できるほどその後が楽になります。老後に必要な資産のめどがつけば、心理的な負担もかなり軽くなります。
◆その考え方はたびたび記事にまとめています。
次回の見直しは、2024年1月からの新しいNISA制度の開始に合わせた時期を予定しています。それまではこの方針で新規投資していきます。
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